内部告発によりSNSなどで炎上する企業が相次いでいるが、ペット業界でも起こっている。それ以前からペットショップでの生体販売の是非が問われており、日本も考えるべきときに来ている。イギリスやドイツなどのペットショップでは生体販売をしておらず、その他の諸外国でも動物愛護の観点から、ペットショップ自らが生体の陳列販売を自粛していることが多い。
このような社会状況のなかで、日本でも保護犬や保護猫の認知度も上がり、譲渡数も年々増加している。利益優先で、犬や猫などの動物を工場のように大量繁殖させるパピーミルの問題もあるので、ペットショップでの生体販売は無くなっていく方向に進んでほしいと願う。
