木造建築の可能性を広げる新構造材としてＣＬＴ（直交集成板）が注目を集めています。
ＣＬＴとは、挽板を繊維方向が直交するように積層接着した大型面材のこと。
挽板を直交集積することで「反る」「割れる」といった木材の欠点を解消し、さらに鉄筋コンクリートに匹敵する強度を誇ります。さらに、厚みや幅があるため、断熱性、耐火性、遮音性にも優れています。
ヨーロッパで生まれたこのＣＬＴを構造材として用いることで、より効率的に木造の中大規模建築を建てることが可能になります。
２０１６年度早期の実用化へ
新建材として注目を集めるＣＬＴですが、現状では、日本でＣＬＴを用いて建築物を建てるには、建物ごとに特殊な構造計算を行った上で、国土交通大臣認定を取得する必要があります。
こうしたなか国土交通省と林野庁は合同で、2014年11月に「ＣＬＴの普及に向けたロードマップ」を公表しました。
ＣＬＴに関する施策の内容やスケジュール、目標などを具体的に示すことで、関係者の取り組みを促進していく考えです。
具体的には2016年度早期を目処に、ＣＬＴの強度基準や、一般的な設計基準を策定し、これらの基準に基づき告示を制定する予定です。
これにより建築基準法上でＣＬＴの位置づけが明確化され、構造用の建築材料として利用できるようになります。
また、ＣＬＴの防火対策も進めています。
「燃えしろ設計」でどれだけの耐火性能があるのかを明らかにし、2015年度を目途に、１時間の準耐火構造の告示制定を目指しています。
これにより３階以下の建物にＣＬＴを「現し」で用いることが可能になります。
そのほか、ＣＬＴの生産体制の整備、中大規模木造の設計に取り組む建築技術者の育成なども進めています。
現在、国内では３社がＣＬＴ製造工場を有し、その生産能力は年間１万立方㍍ほど。
ロードマップでは、ＣＬＴが実用化される2016年度までに年間５万立方㍍程度のＣＬＴ生産能力を実現することを目標に掲げています。
その後も毎年、５万立方㍍ほどの生産体制を順次整備し、10年後の2024年度までに年間50万立方㍍まで引き上げる考えです。
これは中層建築物（３～４階建て）の約６％がＣＬＴを用いた建築物に置き換わった場合の量に相当します。
また、生産性の向上を図ることで、現状では１立方㍍当たり15万円程度であるＣＬＴの製品価格を７～８万円程度にまで抑制します。
これによりＲＣ造などと価格面で対抗できるようになります。
2020年には、東京オリンピック開催も控えています。
近年のオリンピックでは、地球温暖化の防止という観点から、関連施設を木材で建てるケースが増えています。
東京オリンピックでも、ＣＬＴをはじめ、木材を大量に活用した中大規模建築物の特需が生まれる可能性があります。