住まいや住生活にかかわる幅広い業種の企業が集まり、関連行政機関や団体、学識経験者、メディアなどの協力を得て、さまざまな視点から研究活動に取り組んでいます。

避難所になる住まいをつくる その②

停電時もエネルギーが使える技術が進化

災害後に住まいでの自立生活を可能にするためには、¥まずエネルギーをいかに確保するのかということが重要になります。

東日本大震災をきっかけに大きく需要が高まったのが太陽光発電システムです。太陽光発電システムは、停電時に自立運転モードに切り替えることで、自立運転コンセントから電気が供給されます。しかし、当然、太陽が出ていない夜間などには発電しません。

今、非常時対策として注目を集めているのが蓄電池です。
昼間、太陽光発電で発電した電力を蓄電池に貯め、必要に応じて使用することができます。震災以降、緊急時対応として、容量2~3kWhのポータブル型の蓄電池の需要が高まりました。今では、エネルギーの自給自足を実現する6~10kWh程度という大容量の家庭向け蓄電池も市販されるようになってきています。

より使いやすいV2Hも登場

災害時の非常用電源としては、電気自動車(EV)などから住宅に電気を供給するV2H(ヴィークル・トゥ・ホーム)システムも期待が集まっています。

従来のV2Hシステムでは、EVから住宅に給電すする際に商用電力を遮断する必要があり、いったん停電状態になります。また、太陽光発電でつくられた電力はEVに供給されなくなるという課題もありました。

三菱電機が開発した「EV用パワーコンディショナ」は、EVと太陽光発電、商用電力を混ぜて使用することを可能にしました。商用電力が停電になっても、太陽光発電から住宅やEVへの充電、
同時にEVから住宅への給電も可能にしたのです。

大規模な災害のあと、まず、心配されるのが電気やガス、水道といったインフラの断絶です。まず、その確保ができていれば、安心して次の対応を取る事が出来るのです。